鉄道の規格について
多趣味というわけではないが、実は小生、鉄ちゃんの端くれである。鉄ちゃんとは鉄道ファンのことで、写真撮影が好きな撮り鉄、乗るのが好きな乗り鉄、模型が好きな人などいろいろある。小生はいずれも好きではあるが、どちらかというと眺めるのが好きな部類である。ただし最近の鉄道事情や、中国の鉄道事情には疎いので、知識がかなり陳腐化しているかも知れない。しかも持っている知識は、基本的に日本のJR（旧国鉄）のものが主体である。そんな前提をご理解いただいた上で少し書いてみたいと思う。
鉄道には様々な規格がある。規格が合わなければ走行不可能である。そういう意味で鉄道は規格の集合体であると言える。代表的な規格については以下の通りである。
軌道
2本のレールの幅は鉄道規格の基本である。幅が合っていなければ車両は1㎜も走らせることが不可能。
軌道幅は、国際的な標準は2本の幅が1,435㎜である。これを標準軌と呼ぶ。日本では新幹線、一部の私鉄に採用されている。因みに中国は基本的に全線標準軌である。日本ではJR在来線や多くの私鉄の軌道幅は1,067㎜で、標準軌と比べて相当狭い。
東京首都圏では、JR、私鉄、地下鉄の相互乗り入れがいくつも実現されているが、軌道幅が統一されていることが大前提である。小生は東京勤務時代、通勤に小田急線と千代田線を利用していたが、北千住から先のJR常磐線まで直通で走る列車もあり、これは小田急、千代田線、JR在来線の軌道が同じだから実現できている。
余談だが、地下鉄丸ノ内線は2本のレールの外に集電用レールがあり、これを第3軌条と言うが、そのためにJRや私鉄と規格が合わず、相互乗り入れできない路線である。
車両限界
車両は、簡単に言えばレールの上に車輪があり、車輪の上に車体が乗っている構造だが、車体の大きさ（断面）や長さは車両限界と言い、重要な規格である。
例として、列車は駅に停車、通過し、トンネルを走るが、車体が駅のホームやトンネルと接触したら大変である。したがって車両限界が厳格に決められている。
また車両の長さは、カーブを曲がる時の最小半径と関連している。地下鉄は地上の道路に合わせた路線になっていることが多く、場所によって急カーブで曲がる時がある。小さい半径を長い車両が走ることは危険である。
電源
日本では路線の多くが電化されているが、供給電源が車両の電気規格と合っていないと走ることができない。JR在来線の場合、直流1,500V区間以外に、路線によって交流電源区間も存在する。走行する電車や電気機関車は、供給電源と合っていなければならない。直流・交流どちらでも走行可能な車両もある。
特急しらさぎは、名古屋を出発して東海道線を西進し、米原駅から折り返しながら北陸線に入って金沢まで走るが、米原までは直流、米原からは交流区間だ。北陸線に入って間もなく、直流から交流に切り替わる区間があり、これをデッドセクション（無電区間）と呼ぶ。列車は惰性で走り、走り抜ける間に電気制御が切り替わる。上野発の特急ひたちは、常磐線の取手を過ぎたあたりで直流から交流に切り替る。デッドセクション通過時は非常用電源で車内灯を点灯させているのでほとんど気付かなくなったが、昔は照明が消えた。
信号系制御
列車は運転士が運転して、信号や標識を目視確認しながら走行しているが、安全のための自動制御方式の路線が多くなってきている。停止の赤信号を仮に見落としても、列車を自動で停止させるもので、ATSと呼ぶ。ATSは走行速度の制御機能もあり、速度超過の場合、自動的に減速させる。以前福知山線で起きた鉄道事故は、カーブの走行速度超過による脱線事故であるが、事故区間にATSが設置されていれば防止できたはずである。
ATSの信号は地上からレールを介して発信され、それを車両側が検知するものだ。信号の規格が合っていないと安全装置が機能しないので危険である。先ほどの小田急、千代田線、JRの直通運転は、信号系の制御も共通化されているわけだ。
何年か前に中国の高鐵に初めて乗った時に抱いた違和感。鉄道の複線における進行方向は、通常は自動車と同じだ。中国ではしかし、自動車が右側通行なのに鉄道は左側通行。無錫や上海の地下鉄は右側通行である。何故幹線鉄道が左側通行なのだろうか？
ところで小生は、春節で帰国した時にJR東海の「リニア鉄道館」という鉄道博物館に行ったが、平日で来客数が少なかったものの、実感として半数くらいが中国人だった。鉄道に興味がある中国人が多いことに驚いた次第。中国にも鉄道博物館があれば是非行ってみたいと思う。
電脳のHDDを自力でSSDに換装した
まず、HDDとはハードディスクドライブ、SSDはソリッドステートドライブの略である。HDDが回転式であるのに対し、SSDはUSBメモリが巨大化したようなものである。PCに関する知識が中の下程度の私が、自力でHDDからSSDに換装した時の顛末を書きたいと思う。
HDDの健康状態
今年の春ごろから、個人PCの調子が何となく悪いなと感じ始めていた。個人PCは2014年に購入したもので、HDD容量は750GB、当初のWin8.1をWin10に無償グレードアップしたものだ。個人PCは音楽や動画再生用として生活に必需である。そもそもHDDの寿命は一般的に1万時間と言われており、だいたい毎日数時間使用していたので、約4年の使用で寿命時間には達していると考えられた。それまで音楽データはPC本体のHDDに保存していただけだったので、まずは外付けHDDにバックアップを取り、対策を検討することとした。
HDDはそれ自体に健康状態をSMART情報として記録しているが、SMART情報はWindowsの機能で読むことはできない。専用のアプリが必要である。そのためのアプリとしてCrystalDiscInfoがフリーで入手可能なのでそれをインストールしてみた。SMART情報には使用時間も記録されている。搭載していたHDDは14,000時間を超えていたので、一般的な寿命を優に超えていることが分かった。いつクラッシュしてもおかしくない危険性が高まっているということだ。
しかも何たることか、HDDの「代替処理保留中セクタ」というのが138（16進法表記なので実際の数値は312になる）と出ているではないか。これはHDDの中で、使用できないセクタかどうか分からないけれど取り敢えず代替処理を保留しているセクタがあるという意味で、クラッシュの前段階とも言えるものである。セクタが代替処理済みになると、そのセクタは使用できない部分と判定されるものである。
代替処理保留中セクタの数が日々増加して行くようだと危険度が高いと言われているが、幸いにも毎日の監察でその現象は起きていなかった。
一方昨年リース更新で新しくなった会社のPCは、いまだにWin7ではあるが、全く問題なく使えている。よくよく調べてみるとHDDではなくSSDが搭載されている機種だった。速い訳だ。それに比べて個人PCは、Win10のせいもあるが起動が遅い。3～4分はかかる。HDDをSSDに換装すれば、Win10であっても格段に速くなると言われており、起動時の時間浪費を削減するため、SSDへの換装を決意した次第。しかもHDDは衝撃に弱いという欠点があるが、SSDはその心配もない。
いざSSD換装
SSDへの換装は、日本に一時帰国した時にやろうと考え、国慶節休暇で帰った日に500GBのSSDを購入し日本の自宅でいざ換装実行。と言っても購入したSSDはまっさらの状態だから、何はともあれWin10を入れなければならない。その方法として私は、クローン作成を選択した。クローンだから今までのHDDの中身がそっくりコピーされるわけで、これが最も良いと考えた次第だ。
クローン作成は専用のアプリを使わなければならないが、これもフリーで入手可能。早速トライした。クローン作成に要した時間は3時間ほど。次に搭載していたHDDを外してクローンSSDに換装。そのためにはPCの裏蓋を取り外さなければならず、自己責任の元、かなり慎重にやらなければならない。作業が終わって起動したら、噂通りにすこぶる速いので驚いた。しかしである、一旦シャットダウンしたら、二度と起動できなくなった。原因を調べたら、どうやらSSDのパーティションを間違えたようで、再度HDDに戻してパーティション設定をしてクローン再作成。しかし今度は最初から起動しなかった。もうお手上げである。
クリーンインストール
PCに独自にインストールしたアプリなどもそっくりコピーできるというメリットからクローン作成を選んだのだが、それは諦めて、仕方なくWin10のクリーンインストールをやることにした。そのためのデータはマイクロソフトのサイトから入手可能で会社PCを使ってUSBメモリにコピー。そしてSSDを取り付けた個人PCの起動時にBIOS設定画面（PCの基本的動作設定）を出し、ブート（読み込み）の順番を外部USB優先に変更して起動させるものである。
Win10のクリーンインストールはかなり時間を要したが、何とか完了し、起動もシャットダウンも問題なくできるようになった。独自にインストールしたアプリは消えてしまったので再インストールして、何とか使えるようになっている。ヤレヤレ。
すこぶる起動速度があがったPCではあるが、スリープがうまく行かないことが時々ある。これはまだ原因を特定できていない。再度クリーンインストールすれば直るかも知れないが、いまその元気はない。
規格について
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月の投稿で、規格について書きはじめましたが、その次の回で「個人情
報」に関して緊急投稿したので、今回は改めて規格について書きたいと思います。
中国で仕事をしている方々の多くはメーカーに属していらっしゃいますので、当然ながら製品品質の維持改善にご腐心されていることと思います。品質管理に関する具体的手順は、各社独自で決めておられると思いますが、それらの手順を国際的に統一しようというのがISOの規格です。製造に関するISO9001規格は、数あるISO規格の中で最も有名です。
ISO9001は別名QMS（品質マネジメントシステム）とも呼ばれておりますが、いわゆる品質管理だけを捉えるのではなく、事業全体について詳細な規格が要求されます。一端として、弊社が実践しているQMSの概要を書きたいと思います。
ISO9001認証を得るためにまず行わなければならないのは、会社としての品質管理マニュアルを作成構築することです。これが最も大変で、曖昧な言葉で書かれたISO規格書に基づいて、漏れのないマニュアルを作成しなければなりません。
具体的実践においては、まず事業部目標を定めます。弊社の場合は「顧客要求を満足させ、利益の拡大を図る」というものです。顧客満足は、品質の優れた製品という狭義の観点だけではなく、価格、納期、性能、アフターサービス対応まで含まれます。
この大前提目標を受けて、各プロセスの目標を設定します。具体的には、営業、設計、購買、生産管理、在庫管理、サービス、研究開発、品管の各プロセスです（弊社は自社内で製造していなかったので製造プロセスはありません）。
小生が直接関わった点で言うと、トレーサビリティ管理の構築は苦労しました。製品に搭載する部材のうち、品質に大きな影響を及ぼす部品はロット番号管理を行い、もしも市場において問題が発生した際には、それがロット不良なのか個別不良なのかを判断できるようにしました。もう一つは、外注先での測定器具の管理です。各測定器具は定期的な校正を必要としますが、外注先はいわゆる町工場。なかなかそこまで意識を持ってもらえず、苦労したことを憶えています。
次に実践した結果を評価しなければなりません。目標に達しなかった場合は、その原因を分析し、そして改善に結びつける。計画（P）、実践（D）、評価（C）、改善（A）を際限なく回し続ける、これがQMSの基本です。
QMSを行うと、記録の重要性が問われます。ISO9001と並行してISO14001（環境マネジメントシステム）も行っていましたが、QMSでは印刷物が増加してしまい、ISO14001で目標管理している紙の削減に影響が出るという矛盾が生じてしまいました。
QMSの認証を得ることで名刺にも認証マークを印刷でき、営業展開はしやすくなったのは事実ですが、多くの企業が認証を得ているので、認証未取得会社との差別化はあまり意味がなくなってしまっているのも一方の事実です。
最近のISO規格の中には、組織のコンプライアンスに関するISO26000もあるようです。
個人情報の管理について（加筆）
関西地方を中心にした台風21号の被害に続き、北海道の大地震。心からお見舞い申し上げます。
先日の「個人情報について」の投稿で、一部文字化けがありましたので、要点と加筆版を掲示させていただきます。
「個人情報」は、簡単に言えば「その個人に関する情報」ということですが、例えば生年月日、自宅住所、家族構成、病歴、学歴など、列挙すればキリがありません。
本社から先日、「個人情報保護規則を改訂したので徹底するように」とのお知らせが届きました。その中に聞き慣れない「GDPR」について書かれていました。GDPRって、ご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、「EU一般データ保護規則」のことらしいです。EU圏内に拠点を置く外国企業、EUと商売している外国企業、EUから個人データ処理の委託を受けている外国企業はGDPRを遵守しなければならない、もし違反事実があった場合、最高20億円以上の制裁金を求められるリスクがある、とのことです。
小生が属している中国現地法人は、EU圏との取引がないので関係ないのですが、欧州系の企業との接点がある場合は一応注意しておいた方が良さそうです。
欧州企業とのメールのやり取りがあったとして、相手のメールアドレスは立派な個人情報に該当します。相手のアドレスが書かれたメール内容を社内展開したり、相手先への返信メールのC.C.に社内の人を加えたりすることは、相手のアドレスを、相手と直接面識のない人にまで拡散することになり、GDPRに違反するリスクがあるかも知れません。
日本では個人情報保護法が施行されており、中国でも同様の法律はあると思います。しかし日本はEUの委員会から、個人情報保護法のレベルが低いとの理由で認定を受けることができていないようです。海外、とりわけ欧州との取引がある場合は勿論のこと、EUの規定が今後世界標準になってくる可能性もありますから、今から心掛けすべきかも知れません。
相手からのメールを安易に社内展開しない（相手の了解が必要）。
メールアドレス等が記載された客先（仕入先）リストの配布先に注意する。不要になったら廃棄する。
それと、相手の個人情報を厳格に管理するだけでなく、皆さん自身の個人情報もバラ撒かないよう注意してください。自分自身の個人情報を守る上で大切なのは、銀行口座、クレジットカード等のパスワードは、微信などをはじめとしたメールで知らせないこと。どうしても知らせる必要がある場合は、面倒でも電話で。
信頼できる相手や組織であっても、皆さんの個人情報が流出してしまうことがあります。信頼できない場合は絶対に教えないことが大切です。
個人情報の管理は、慎重の上にも慎重に。
メールの添付ファイルに秘密性がある場合、ファイルにパスワードを設定することがありますが、解凍パスワードを同じメールに書いてはいけません。必ず別メールで知らせてください。それも、ファイルを送ったメールを元にするのではなく、新規のメールとして作成すべきです。
余談ですが、皆様方がお持ちの工作許可カードのQRコードを微信の友だち追加で読んでみてください。びっくりしますよ。私たちの個人情報、しっかり管理されているのかな？
たかはし
個人情報の管理について
「個人情報」って分かっているようで実のところはあまり分かっていない、と感じている人が多いのではないでしょうか？簡単に言えば「その個人に関する情報」ということですが、例えば生年月日、自宅住所、家族構成、病歴、学歴など、列挙すればキリがなさそうです。
しかし仕事をしている中で、個人相手に商売をしている場合を除けば、このような個人情報を扱うことはほとんどないと思います。しかし、「商売の相手は会社で、個人相手ではないから個人情報に触れることはない」と軽く考えるのはどうやら間違っているようです。
本社から先日、「個人情報保護規則を改訂したので徹底するように」とのお知らせが届きました。その中に聞き慣れない「GDPR」について書かれていました。GDPRってご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、「EU一般データ保護規則」のことらしいです。EU圏内に拠点を置く外国企業、EUと商売している外国企業、EUから個人データ処理の委託を受けている外国企業はGDPRを遵守しなければならない、もし違反事実があった場合、最高20億円以上の制裁金を求められるリスクがある、とのことです。
小生が属している中国現地法人は、EUとの取引が今のところないので関係ないと言えば関係ないのですが、欧州系の企業との接点がある場合は一応注意しておいた方が良さそうです。
「個人取引じゃない、個人情報を扱うことはないから関係ない」では済まされそうにないかも知れないのです。何故なら、欧州企業とのメールのやり取りがあったとして、相手のメールアドレスは立派な個人情報に該当すると言われているからです。メールに書かれている差出人の署名に書かれている会社内の所属部署名、役職などは勿論個人情報です。
私たちはよく、お客や仕入先とのメール内容を社内展開したり、相手先への返信メールのC.C.に社内の人を加えたりしますが、この行為は相手のアドレスを、相手と直接面識のない人にまで拡散することになり、GDPRに違反するリスクがあるかも知れません。
日本では個人情報保護法が施行されており、詳しくないですが中国でも同様の法律はあると思います。しかし日本はEUの委員会から、個人情報保護法の規定はレベルが低いとの理由で認定を受けることができていないようです。海外、とりわけ欧州との取引がある場合は勿論のこと、EUの規定が今後世界標準になってくる可能性もありますから、今から心掛けを開始するべきかも知れません。
相手からのメールを迂闊に社内展開しない（相手の了解が必要）。
メールアドレスが記載された客先（仕入先）リストの配布先に注意する。不要になったら廃棄する。
最後に余談ですが、皆様方がお持ちの工作許可カードのQRコードを微信の友だち追加で読んでみてください。びっくりしますよ。私たちの個人情報、しっかり管理されているのかな？